仮想通貨人口とトレンドについての考察
暗号通貨CCI管理人のあっくです。
本日（4/24）、Yahooニュース（産経ニュース）で、仮想通貨の利用者に関する次の記事が取り上げられました。
仮想通貨の取引参加、３０代中心 若年層で市場形成 ２０～４０代で８５％
仮想通貨の取引に参加する利用者の中心層が３０代であることが分かった。平成３０年３月時点で延べ約３５０万人が取引に参加し、年齢別に集計したのは約２８０万人分。このうち３０代が９６万人と全体の３４％を占める。２０代、４０代を含めると８５％（約２４０万人）に上るという。
仮想通貨業界の自主規制団体「日本仮想通貨交換業協会」が、国内仮想通貨交換業者１７社の取引状況を取りまとめ、明らかにした。
内訳をみると、２０代が２９％（８０万７千人）、４０代が２２％（６３万人）の一方、５０代は１０％（２８万人）、６０代は３％（８万９千人）にとどまる。
日本の人口約1億2700万人に対して仮想通貨人口は350万人。
単純計算をすると、国民の3%弱（2.7%）が仮想通貨を保有していることになりますが、別の見方をすることもでそうなので、少し考察してみたいと思います。
まず、記事の中で、各年代における仮想通貨保有者は次のように書かれています。
- 20代：807,000人
- 30代：960,000人
- 40代：630,000人
- 50代：280,000人
- 60代：89,000人
この年代別の数字は、仮想通貨保有者全体（350万人）のうちの、280万人分の調査結果です。
つまり、実際の保有者数は調査結果の1.25倍（350/280=1.25）の人数のため、単純に比例するなら下のように補正できます。
確かに、最も保有している年代は、産経記事の通り30代なのですが、、ちょっと待ってください。
各年代の人口分布（最新版）は、次のような数字でした。
この人口分布を用いて年代別の仮想通貨保有率を計算すると、下の表のようになります。
年代別の保有率に注目してください。
記事の見出しには「仮想通貨の取引参加、３０代中心」と書かれていますが、もっとも流行っている年代は20代ということになります。
冒頭でも記した通り、人口1億2700万人に対して保有者350万人という結果を見ると「仮想通貨を持っている人はまだ3%にも満たないのか」という見方をすることもできますが、流行を作り得る年代（20～30代）の保有率は約8%です。
過去の記事（こちら）で、新しい技術や製品が市場に投入され、普及率が16%を超えると、流行が急速に加速するという「普及率16%の理論」を紹介しました。
子供のころ「クラスの全員が●●を持ってるから僕も欲しい！」と、ゲームやおもちゃを親にねだった記憶、ありませんか？
「みんな仮想通貨を持ってるから、私も買ってみようかな」という臨界点が普及率=16%と言えるので、流行りをつくる年代の普及率=８%という現状は、仮想通貨が劇的に流行る転換期への折り返しを示唆します。
私がこの記事から読み解いた結論は、
20代〜30代の仮想通貨人口が２倍になると、仮想通貨が爆発的に流行り始める。
です。
仮想通貨人口２倍（普及率 8%→16%）がどういう意味か、下の図をご覧ください。
多少の数字のトリックはありますが、折り返しはとうの昔に超えているのかもしれません。
信じるか、信じないかは、あなた次第です！
