仮想通貨人口とトレンドについての考察

暗号通貨CCI管理人のあっくです。

本日(4/24)、Yahooニュース(産経ニュース)で、仮想通貨の利用者に関する次の記事が取り上げられました。

仮想通貨の取引参加、30代中心 若年層で市場形成 20~40代で85%

仮想通貨の取引に参加する利用者の中心層が30代であることが分かった。平成30年3月時点で延べ約350万人が取引に参加し、年齢別に集計したのは約280万人分。このうち30代が96万人と全体の34%を占める。20代、40代を含めると85%(約240万人)に上るという。

仮想通貨業界の自主規制団体「日本仮想通貨交換業協会」が、国内仮想通貨交換業者17社の取引状況を取りまとめ、明らかにした。

内訳をみると、20代が29%(80万7千人)、40代が22%(63万人)の一方、50代は10%(28万人)、60代は3%(8万9千人)にとどまる。

ニュース記事

日本の人口約1億2700万人に対して仮想通貨人口は350万人

単純計算をすると、国民の3%弱(2.7%)が仮想通貨を保有していることになりますが、別の見方をすることもでそうなので、少し考察してみたいと思います。

 

まず、記事の中で、各年代における仮想通貨保有者は次のように書かれています。

  • 20代:807,000人
  • 30代:960,000人
  • 40代:630,000人
  • 50代:280,000人
  • 60代:89,000人

この年代別の数字は、仮想通貨保有者全体(350万人)のうちの、280万人分の調査結果です。

つまり、実際の保有者数は調査結果の1.25倍(350/280=1.25)の人数のため、単純に比例するなら下のように補正できます。

確かに、最も保有している年代は、産経記事の通り30代なのですが、、ちょっと待ってください。

各年代の人口分布(最新版)は、次のような数字でした。

この人口分布を用いて年代別の仮想通貨保有率を計算すると、下の表のようになります。

年代別の保有率に注目してください。

 

記事の見出しには「仮想通貨の取引参加、30代中心」と書かれていますが、もっとも流行っている年代は20代ということになります。

冒頭でも記した通り、人口1億2700万人に対して保有者350万人という結果を見ると「仮想通貨を持っている人はまだ3%にも満たないのか」という見方をすることもできますが、流行を作り得る年代(20~30代)の保有率は約8%です。

過去の記事(こちら)で、新しい技術や製品が市場に投入され、普及率が16%を超えると、流行が急速に加速するという「普及率16%の理論」を紹介しました。

子供のころ「クラスの全員が●●を持ってるから僕も欲しい!」と、ゲームやおもちゃを親にねだった記憶、ありませんか?

「みんな仮想通貨を持ってるから、私も買ってみようかな」という臨界点が普及率=16%と言えるので、流行りをつくる年代の普及率=8%という現状は、仮想通貨が劇的に流行る転換期への折り返しを示唆します。

 

私がこの記事から読み解いた結論は、

20代〜30代の仮想通貨人口が2倍になると、仮想通貨が爆発的に流行り始める。

です。

仮想通貨人口2倍(普及率 8%→16%)がどういう意味か、下の図をご覧ください。

多少の数字のトリックはありますが、折り返しはとうの昔に超えているのかもしれません。

信じるか、信じないかは、あなた次第です!

 

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